「子どもを望んでいるけど、なかなか上手くいかない…」そんな時に助けになる不妊治療ですが、費用が高いのではないかと心配される方も多いものです。
そこで今回は、不妊治療に保険はきくのか、実際にどのくらいの費用がかかるのかをご紹介します。
赤ちゃんがほしい！不妊治療を受けたいけど費用が心配
赤ちゃんを望んでいるのになかなかできない場合、不妊治療という方法を検討しているご夫婦も多いのではないでしょうか。
でも、いざ不妊治療に取り組もうと思っても、「費用が高額なのではないか」という心配がつきものです。
不妊検査や不妊治療費には保険適用されるものとそうでないものがありますし、これから不妊治療を受けるかどうか現実的に検討するためにも、不妊治療にかかる費用の相場や、保険が適用されるのか否か等について知っておくことは今後のお二人にとって大切なことでしょう。
また、国の助成制度や、独自の支援を行っている自治体もあるので、自分たちの住んでいる自治体がどんな制度をもっているか確認してみてください。
まずは自分が不妊症か知るための不妊検査の費用を確認！
健康保険が使える不妊検査
自分が不妊症かどうかを知るための不妊検査において、健康保険が使える検査と、保険を適用した場合の平均の料金をご紹介します。
保険を使った不妊検査の費用
- 医師による問診やカウンセリング、妊娠のための指導など：平均1,000円～3,000円
- 超音波検査（女性の基礎検査として）：平均1,000円～3,000円
- 血液検査（血中ホルモンの測定）：平均1,000円～3,000円／回（排卵前・後、生理中の最低計3回は必要）
- フーナーテスト：平均1,000円～2,000円
- 子宮卵管造形検査：平均1,000円～3,000円
- クラミジア検査：平均1,000円（卵管閉塞の原因のために実施。保険適用外となった場合は5,000円程度）
- 子宮鏡検査：平均4,000円（基礎検査の超音波検査で異常があった際、筋腫などの確認のために実施）
- 精液検査（男性）：平均1,000円～3,000円
※不妊検査の詳しい内容については記事「不妊症の検査って何をするの？いつ病院に行くのがベスト？」も参考にしてみてください。
健康保険が使えない不妊検査
上記の基礎検査でさらに詳細な検査の必要性があると医師が判断した際、保険適用外の検査を受けることをすすめられる場合があります。
抗精子抗体検査という、女性の血中に抗精子抗体があるかどうか調べる検査の費用は平均5,000円～10,000円となります。
また、おなかに小さな穴をあけて内視鏡を使って腹部の様子を確認する腹腔鏡検査は、全身麻酔をする検査なのでたいていの場合は入院が必要となり、費用は平均10万円程度と言われています。
保険が使えない検査になると一気に費用が上がるので、受けるかどうか悩まれる方も多くなります。
保険適用外の検査を勧められた場合は、その必要性をよく聞き、納得した上で検査を受ける様にしましょう。
不妊治療に取り組むための治療費は？
まずはどんな不妊治療があるのかを確認
不妊治療の代表例として、費用の安い順に、タイミング法、人工授精、体外受精、顕微授精という方法があります。
この中で保険が適用できるのはタイミング法のみです。
治療内容や期間の長さによって治療にかかる金額はもちろん異なりますが、不妊治療を受けた人のなかには100万円以上の費用がかかったという人も少なくありません。
不妊症に悩むカップルを支援するNPO団体Fineのアンケートでは、1,993人中1,099人（55.1％）が治療費に100万円以上かけているという結果も出ています。
タイミング法や、保険適用外でも比較的安価の人工授精をしばらく続けてみても妊娠できない場合に、医師から体外受精や顕微授精をすすめられるパターンが多いようです。
体外受精や顕微授精は高額な費用がかかりますが、妊娠の確率は高いとされています。
健康保険が使える不妊治療
タイミング法とは、医師が基礎体温や超音波検査、ホルモン検査などによって排卵日を正しく予想し性交のタイミングの指導をしてもらい指定された日に性行為を行うという不妊治療で、これは保険が適用されて約2,000円～3,000円となります。
1回の診察では保険適用で約2,000円～3,000円で、タイミング法に多く使用される排卵誘発剤も保険適用で費用は1カ月3,000円程となります。
また、人工授精は保険適用外ですが、その治療に関する診察や検査、注射や薬などは保険が適用されます。
この他に、漢方薬処方の場合は保険適用で約1,000円からのものもありますが、適用されない種類のものでは、30,000円程度になることもあります。
健康保険が使えない不妊治療費
保険適用外となる体外受精などの治療法は、病院が自由に金額を決めることができるので、病院によって費用に差があります。
自分の通おうとしている病院がいくらで治療を行っているのか確認してみましょう。
比較的安価である人工授精は、精子を子宮内に直接注入し、卵子との受精の確率を高める不妊治療法ですが、費用は相場で1回が約15,000円～30,000円です。
体内から取り出した卵子と精子の受精を体外で行う体外受精は、人工授精よりも費用が高くなり、1回約20万円～80万円と幅があります。
タイミング法と同じく排卵誘発剤を使用することがありますが、体外受精治療の場合は保険適用となりませんので、注意が必要です。
また、顕微鏡で見ながらピペットを使って卵子の中に直接精子を注入する顕微授精という方法は、体外受精の費用にプラスで約5万円～10万円が加算されると考えておきましょう。
国や自治体の助成制度をうまく活用しよう
厚生労働省は「不妊に悩む方への特定治療支援事業制度」を設けています
体外受精・顕微授精の治療を国の指定する医療期間で受けた場合、助成金を支給するという制度があります。
但しこの制度は治療内容が体外受精と顕微授精に限定され、回数や所得による制限があります。
この制度で助成の対象となるのは、戸籍上の夫婦であり、治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦、また体外受精・顕微授精以外の治療法では妊娠の見込みがない、あるいは妊娠の可能性がとても低いと診断された場合のみになります。
また、一部の所得制限がない自治体を除いて、夫婦の所得が合わせて730万円以上の場合は助成の対象外となります。
1回の体外受精・顕微授精の助成金の限度額は15万円、しかしもしも治療が途中で終了した場合や、過去に凍結した受精卵を利用する場合は半額の7.5万円です。
また、平成28年からは特定不妊治療への初回の助成金額が増額されて30万円が支給されることになり、2回目以降は従来通り15万円となります。
この助成制度を検討する方は、厚生労働省HPにある指定医療機関一覧で制度が適用される医療機関の確認をしましょう。
また助成金の申請には期限があるので、自分の住んでいる自治体に確認して余裕をもって申請しましょう。
都道府県や自治体が設置している不妊専門相談センターでは、不妊に関する不安や心の悩み等について医師や助産師等の専門家が相談にのってくれます。
その他にも診療機関ごとの不妊治療の実施状況などの情報提供を行っているので、積極的に活用しましょう。
また、都道府県や市区町村によっては自治体独自の支援を行っている場合もありますので、自分の住まいの地域の自治体に確認してみましょう。
例えば東京23区内でも、世田谷区や杉並区は助成金に金額を上乗せする制度をもっていますし、港区独自の制度には所得金額の制限はありません。
夫婦で協力して、一緒に不妊治療に取り組みましょう
不妊検査や不妊治療は様々で、時と場合によって多くの費用がかかってしまいますが、国や自治体の制度も上手に利用しながら取り組んでいきましょう。
また、赤ちゃんができて生まれるためには何よりも、夫婦二人が協力しあうことが不可欠です。
不妊治療は妻である女性の負担が大きくなりがちですので、夫である男性は妻の身体と心を支える存在であってくださいね。
二人の間に元気な赤ちゃんが授かるように心よりお祈りしています。
