新婚旅行で何日休める?休暇申請する時に心がけたいマナーも紹介

最近は、共働きの夫婦が増えていて結婚してからも仕事を続ける女性は多くなっています。

結婚する際、結婚式や披露宴は会社が休みの日に行う人が多いと思いますが、新婚旅行はそうはいきません。

勤めている場合、新婚旅行で何日くらい休めるのか、申請するときのマナーなどがあるのか解説していきます。

結婚式や新婚旅行での休暇日数は会社によって異なる

結婚式や新婚旅行での休暇日数は会社によって異なる

はじめに知っておかなければならないことは、結婚するときに取得できる休暇は会社によって規定が違うという事です。

結婚休暇とはどんなものなのか、会社での取り扱いについて知っておく必要があるので、詳しく説明いたします。

結婚休暇とはどんなもの?

そもそも結婚休暇とは、法律で決まった休暇のことではありません。

各社が任意に定めている休暇の1つで、勤めている会社によって与えられるか、与えられないかは異なります。

一般的に「慶弔休暇」と呼ばれ、自身や近親者が結婚したり、亡くなった時に社員が取ることができる休暇をいいます。

法的に取得できる有給休暇とは違い、結婚休暇は必ず与えられるものではないので、全ての人が取得できるとは限りません。

結婚休暇を会社で定めているか就業規則を確認!

では、結婚休暇が自分の会社にあるのかどうかどうやって知ることができるのでしょうか。

その方法は、会社の就業規則を確認することです。

会社の就業規則には、法的に決まっている有給休暇についての記載のほかに、会社規定の休日について記載があります。

例として、誕生日休暇やリフレッシュ休暇など、それらの休暇には取得するためには規定の日数があるので、就業規則をよく確認しておきましょう。

結婚休暇がない場合は、有給休暇を申請してもいいの?

自分が勤めている会社に慶弔休暇がなかった場合、新婚旅行に有給休暇を使ってもいいのか気になりますよね。

まず、有給休暇とは労働基準法で定められたもので、労働者が6ヶ月以上連続して勤務し、その6ヶ月の労働日の8割以上出勤している場合に年に10日与えられる休暇をいいます。

その名の通り、有給なので休んでもお給料が引かれることはなく、法律で定められている休みのため、労働者は取得する義務がある休暇です。

さらに、政府が推進する働き方改革で、会社が労働者に有給休暇を積極的に取るように働きかけています。

有給休暇は労働者の権利であり、会社は労働者が休むことを断ってはいけません。

しかし、有給休暇には「時季変更権」というものがあり、労働者が申請した有給休暇が起業の運営を妨げるときは、労働者に有給休暇の変更をお願いしても良いという制度があります。

時季変更権のポイントは、有給休暇の取得を拒否するのではなく、「他の日にしてもらえないか」と打診するところにあります。

そして、時季変更権は一度に多くの人に休まれたら困る、またはその人にしかできない業務があるなどの明確であり、労働者が納得できる理由がないと使えません。

つまり、有給休暇を申請して新婚旅行に行くことはもちろん可能ですが、会社の環境によっては希望時期に取得できない可能性もあるという事です。

新婚旅行の計画を立てる際は、あらかじめ自社の繁忙期を外したり、旅行日程を事前に上司に相談するなど、工夫することも必要でしょう。

一般的に新婚旅行は何日くらい行っているの?

一般的に新婚旅行は何日くらい行っているの?

結婚した人たちは一般的に新婚旅行へ何日くらい行っているのでしょうか。

一般的な日数を知っておくことで、新婚旅行の日程を立てる目安になるのでご紹介いたします。

アンケート調査による新婚旅行の日数の平均は何日?

結婚式場の口コミサイト「みんなのウェディング」が、実際に新婚旅行へ行ったもしくはこれから行く予定のカップルにアンケートをとったところ、以下の結果が出ました。

  • 海外旅行の場合は平均7日間が一番多く、全体の28%
  • 国内旅行の場合は平均4日間が一番多く、全体の34%

この結果から見ると、せっかく海外旅行するなら1週間は行きたいという人が多く、アンケートの体験談の中のコメントには「もう少し長く行きたかったが、主人の休みの都合で7日間が限界だった。」と答えている人がいました。

本当だったら、もう少し長い日程で行きたかったけれど、実現できなかったということになります。

国内旅行の場合、遠方でも移動日にさほど時間が取られることはないので、少ない日数でも満喫できますが、海外の場合は移動で1日取られてしまうこともあります。

そのため、「何日休めるのか」と「何日あれば楽しめる旅行先なのか」の両面から、新婚旅行を計画すると良さそうです。

新婚旅行で休暇を申請するときに心がけるべき注意点とマナー

新婚旅行で休暇を申請するときに心がけるべき注意点とマナー

次に知っておいたほうがいいことは、新婚旅行で休暇を取るときのマナーです。

トラブルなく休暇を申請するためにも、必要な知識を得ておくことが重要になってきます。

申請するときの注意点も含めてご紹介します。

新婚旅行での休暇の申請はいつまでにすればいいの?

新婚旅行で休む場合、会社に申請するのはどのくらい前が妥当なのかという点ですが、これは会社の規定によりますが、業務のこともあるので1ヶ月前までには申請するようにしましょう。

会社の慶弔休暇については、独自の規定があるので何日取得できるかを確認しておくとともに、詳細も確認することが大切です。

特別休暇の条件として、結婚式や入籍日から3ヶ月以内でないと休暇を利用できないなど、各休暇ごとの規定を設けている場合があります。

規定に「特別休暇の申請は何日前までにすること」などの記載がなかった場合、人事部などに確認しておくようにすることをおすすめします。

確認せず自己判断で行おうとすると、トラブルの元になる恐れがあります。

社内の暗黙のルールがないか、先輩社員にリサーチしておく

会社に特別休暇の制度があったとしても、実は社内に暗黙のルールが存在していたというケースがあります。

例えば、特別休暇はあるもののそれを使った人はあまりいない、または休暇を取得するとしても5日までが平均的などのものです。

社内に既婚者の先輩がいる場合、新婚旅行で休むことは可能なのか、どのくらいの日数休むことができるかを聞いておくといいでしょう。

何人かの先輩に話を聞いてみると、社内のルールが分かってきますので、仲の良い方にリサーチしてみてください。

会社の繁忙期を避けたスケジュールを組む

有給休暇の取得のところで解説したように、企業にはその時期に休まれたら業務に支障をきたす場合に、労働者に有給休暇の取得日の変更をお願いすることができます。

新婚旅行といえば、平均7日間休むことになるので業務に支障をきたさないようにスケジュールを組むのは会社に対するマナーといえるでしょう。

働いていれば会社がいつ繁忙期を迎えるか分かってきますが、もし部署移動や出向などで事情が分からない場合は、上司や先輩に確認しておくと安心です。

「結婚式は会社が休みの日に挙げて、新婚旅行は繁忙期が終わってから改めて行く」というスケジュールもありますので、検討してみるといいのではないでしょうか。

上司や同僚にあらかじめ相談してから申請する

新婚旅行で休暇を取得する場合、上司に「新婚旅行で7日間休みます。」といきなり報告するのではなく、まず相談してから申請することが大切です。

会社の繁忙期についても上司のほうが自分より詳細に把握しているはずですし、迷惑をかけないように日程の相談をしてから新婚旅行のスケジュールを立てるほうがいいでしょう。

上司や同僚に、結婚が決まった旨と、新婚旅行に行きたいが何日くらい休めるかを、申請の前に相談してみましょう。

会社の規定で特別休暇が決まっていたとしても、上司に「忙しい時に休まれたら困る。」などと言われてしまったら休みにくくなってしまいますから、そうならないように前もってお伺いを立てることは重要です。

迷惑をかけないように予定を立てたいことを伝えてから、最終的に新婚旅行のスケジュールを立てるようにするのが大切だといえます。

申請書には記入漏れがないように注意しよう

特別休暇の申請書については、会社規定のものが用意されてるはずですので、人事部に問い合わせ入手しましょう。

そして、大切なものは記入漏れがないようにしっかり記載することです。

もしも記入漏れがあった場合、差し戻されてしまい書き直しになってしまいます。

書き直しをして申請をし、受理してもらうまでに時間がかかってしまうこともあるので、日にちに余裕を持って申請することも重要です。

新婚旅行で休暇申請をする場合は、まわりの理解を得るのが重要!

新婚旅行で休暇申請をする場合は、まわりの理解を得るのが重要!

新婚旅行で何日休めるかは会社によって異なります。

会社の規定を確認するとともに、上司に相談しながら日程を決めるようにするといいでしょう。

特別休暇が5日だとしたら、土日と合わせて7日休むことができそうですが、その5日をどのように取るか、業務のスケジュールを確認しながら考えることも重要になります。

新婚旅行は生涯の大切な思い出になる大事なイベントです。

ですから、会社の人たちに祝福されて快く送り出してもらえるようにマナーを守って申請し、すっきりした気持ちで楽しみましょう。